化粧品OEMのメリットやデメリットは？メーカー選びのコツや事例を紹介

化粧品OEMとは、「Original Equipment Manufacturing」の略で、自社ブランドの化粧品を専門のメーカーに製造委託する仕組みを指します。企画やコンセプト設計、処方の方向性などは自社で決定し、その仕様に基づいてOEMメーカーが製造を担当する形が一般的です。

これにより、自社の独自性や理念を反映させたオリジナル商品を効率的に製造でき、設備投資や製造ノウハウの蓄積がなくても高品質な商品開発が可能となります。特に小ロット対応や最新技術の導入など、柔軟な提案を行うOEMメーカーも増えています。

OEMとODMは、化粧品ブランドを製造委託する際の形態としてよく比較されます。一般的にOEMは自社で企画や処方の方向性を決め、その仕様に基づいて製造のみを委託するケースが多いです。一方ODM「Original Design Manufacturing」は、コンセプト開発から処方設計、製造、品質管理、さらには販売支援までメーカー側が一貫して請け負うという違いがあります。

OEMとODMのそれぞれの特徴や違いは、以下の比較表のとおりです。

自社の主体性を持って開発を進めたい場合はOEM、小規模で効率的に製品化したい場合はODMが向いています。近年はOEMでも企画からサポートする柔軟なメーカーが増えており、選択肢が広がっています。

化粧品OEMでは、自社ブランドの理想を形にするために、企画もしくは製造から納品までの段階をOEMメーカーと連携して進めます。化粧品OEMの基本的な流れは以下のとおりです。

1. 化粧品OEMメーカーとの打ち合わせ：ブランド側のイメージやコンセプトをOEMメーカーに伝える。また、市場トレンドや競合分析を実施する。
   ※OEMメーカーによってはゼロからの企画提案も可能
2. 試作・サンプル作成：メーカーが作成したサンプルを確認し、評価とフィードバックを行う。
3. 仕様決定：サンプルの評価をもとに最終的な仕様を決定する。成分や表示内容が各種法規制に適合しているかも確認する。
4. パッケージ決定：容器やラベルのデザインを決定する。
5. 製造準備：メーカーが必要な原材料や包装材の手配が完了次第、生産スケジュールを立てて製造工程を準備する。
6. 製造・充填・包装：工場で化粧品を製造する。製造された製品を容器に充填し、包装する。
7. 品質検査：完成品の品質検査を実施して物理的、化学的、生物学的な検査を実施する。最終検査をクリアした製品のみ出荷準備を行う。
8. 納品：製品を梱包し出荷準備が整ったら納品する。

化粧品OEMにかかる費用は、使用する原料の種類や配合成分、容器の仕様、製造工程の複雑さによって大きく変動します。特に高機能な美容成分を配合したり、特殊な容器を用いたりする場合、製造コストは高くなる傾向があります。

基本的な化粧品OEMにかかる費用の内訳は以下のとおりです。

化粧品OEMではさまざまな項目ごとに費用が発生し、その選択内容によって全体のコストが大きく左右されます。ロット数を増やすことで、単価の抑制が可能ですが、在庫リスクも踏まえた計画的な進行が重要です。

自社のブランド戦略や販売計画に合った最適な仕様を検討しましょう。

化粧品OEMを活用すると、初期投資や人材確保の負担を軽減しながら、スピーディーな商品開発が実現できます。また、製造許可や設備投資が不要なため、新規参入や小規模事業者でも低リスクで自社ブランドを立ち上げられるメリットがあります。

OEMを活用すれば、初期費用や運営コストを大幅に削減できるほか、中小企業や新規参入企業でもリスクを抑えて自社ブランドの立ち上げが可能です。自社製造の場合、クリーンルームや研究開発設備といった数千万〜数億・数百億円単位の高額な設備投資が必要になるだけでなく、専門の研究スタッフや製造スタッフを雇用するための人件費や教育コストも大きな負担となります。

OEMを選ぶことで、これらの負担を軽減し、製品開発や新規ブランドの立ち上げといったコア業務に集中できます。

OEMメーカーに委託すれば、許可申請や責任者の確保、人材育成といった手間が省け、自社の商品企画やマーケティングなどの重要な業務に集中できます。化粧品の製造には「化粧品製造業許可」や「製造販売業許可」の取得が必要であり、さらにそれぞれに責任技術者や総括製造販売責任者といった有資格者の配置が義務づけられています。

これらの許可を取得し、必要な人材を採用・育成・維持するには時間もコストもかかります。OEMメーカーであれば、既に許可申請を取得し資格を持った人材を備えているため、委託することで自社での準備負担を削減できます。

OEMメーカーを活用すれば、確立されたワークフローと豊富なノウハウにより、製品開発期間を短縮でき、市場の変化やトレンドに即応した商品をタイムリーに投入できます。OEMメーカーは、試作から量産までの工程を効率化し、煩雑な開発フローの管理負担を軽減します。

これにより、自社のリソースはブランディングや販促施策に集中でき、競争が激しい市場でのシェア拡大や新規顧客獲得のチャンスを逃さずに済みます。また、スピーディーな商品投入は、市場の信頼獲得やブランド価値向上にも寄与します。

OEMメーカーの利用により、自社では実現が難しい多種多様な化粧品の開発・販売が可能となります。スキンケア、メイク、ヘアケア、ボディケア、医薬部外品など幅広い製品カテゴリーへの対応はもちろん、オーガニック認証原料を用いた製品や特定の効能・効果を訴求する特殊用途製品の開発も可能です。

さらに、ODM機能を備えたOEMメーカーなら、コンセプト立案から試作、販売戦略まで包括的にサポートを受けられるため、商品ラインアップの専門性や独自性を高められます。

化粧品OEMを活用すると、自社で製造を行わないため、実際の製造現場を細かく管理することが難しくなります。また、製品づくりに関する技術やノウハウが自社に蓄積しにくいという面もあります。また、生産工程の把握や価格変動の影響を受けやすいため、パートナー選定や情報共有体制の構築、社内知識の強化が重要なポイントとなります。

OEMメーカーに委託する場合、製造現場をリアルタイムで直接確認できないため、製造スケジュールや各工程の管理はOEMメーカーに依存するケースが多く、コントロールが難しいです。その結果、仕様決定やサンプル確認、原材料調達、生産計画の調整などのやり取りや確認作業が増え、管理工数が増大することも少なくありません。

特に新製品の発売時期が決まっている場合、メーカー側の生産キャパシティの都合や予期せぬトラブルで納期遅延が生じ、プロモーションや販売計画に影響を及ぼすリスクも高まります。化粧品OEMをスムーズに進めるためには、事前にOEMメーカーの進捗（しんちょく）報告体制やリードタイムを確認し、余裕を持ったスケジュールを立てる必要があります。

OEMでは、製造プロセスや技術的ノウハウがOEMメーカー側に留まりやすく、自社内に製造知識が蓄積しにくいです。また、自社で生産ラインを持たないため、将来的に自社工場を立ち上げたい場合やOEM先の切り替えを行う際に、製造技術や工程に関する判断力や交渉力が不足し、柔軟な対応が難しくなる恐れもあります。

そこで、自社でも化粧品の製造知識を蓄える対策として、外部のセミナーや展示会への参加、OEMメーカーとの打ち合わせで工程説明を受けるなどの自主的な行動が大切になります。

OEMメーカー選びは、商品の品質・技術・信頼性を左右する重要なステップです。OEMメーカーによって製造できる化粧品の種類や対応できる範囲が異なるため、自社がイメージする化粧品が製造できるのか慎重に評価する必要があります。

化粧品OEMメーカーを選ぶ際は、メーカーが自社の求める技術や専門性を持っているかの確認が不可欠です。これまでに手掛けた製品事例やポートフォリオを確認し、自社の製品コンセプトや技術要件に近い開発実績があるかを調べましょう。
以下のポイントも、メーカーの技術力や専門性を見極めるための重要な判断材料となります。

●     メーカーの独自技術：ナノ化技術、可溶化技術、天然成分の抽出・安定化技術など
●     得意分野：敏感肌用、エイジングケア、オーガニック製品など
●     研究開発の体制：研究員の経験、設備、外部機関との共同研究など

さらに、マーケティング観点では、新しい提案や市場動向を反映できる力があるかの見極めも重要です。マーケティング部門や研究開発部門が、市場調査や消費者調査をどのように行っているか、その結果を製品開発にどう活用しているかを確認すると、トレンドを反映した製品開発に役立ちます。

OEMメーカー選びでは、製品の安全・品質を担保する品質管理体制の確認が重要です。特に確認しておきたいチェック項目については、以下を参考にしてください。

以上の項目から品質管理体制を評価し、安心して製造を任せられる信頼性の高いパートナーを見極めましょう。

出典：東京都健康安全研究センター「ＧＱＰチェックリスト【化粧品・医薬部外品(GMP適用外)】」

OEMメーカーの選定では、安全性試験の実施体制も必ず確認しましょう。中でも以下の試験を実施して、肌への影響を評価しているかどうかは重要な判断材料となります。

安全性試験の実施体制に加えて、国内外の法的規制やガイドラインの遵守状況も必ず確認しましょう。国内では薬機法に基づく成分規制、表示規制、広告規制への適合が不可欠です。

さらに、化粧品基準に定められた品質や安全性の基準、化粧品等の適正広告ガイドラインも遵守されているか確認しましょう。OEMメーカーに海外輸出を依頼する場合は、EU化粧品規則や中国の化粧品監督管理条例など、輸出先の化粧品規制に対応できる体制や経験の有無も重要な判断材料となります。

出典：厚生労働省「安定性試験ガイドラインの改定について」

出典：日本化粧品工業会「化粧品等の適正広告ガイドライン」

OEMメーカーによって対応可能なロット数には幅があり、自社の事業計画や予算に合う規模で製造可能か確認が必要です。小ロット（約数百個）では容器や処方の選択肢が限られ、超小ロット（約10個）では、原料や容器の選択肢が著しく少なくなるケースも珍しくありません。また、価格も割高になる場合があります。

一方で、大ロット（約数千〜数百万個）は単価が安くなるメリットがある半面、販売計画に見合っていない場合、在庫を抱えるリスクがあります。事前にOEMメーカーに最低ロット数や対応範囲を確認し、自社に合った生産規模のメーカーを選定しましょう。

OEMメーカーのサポート体制は、長期的なパートナーシップを築く上で重要です。仕様変更やトラブル発生時の対応スピード、改善提案の質、納期調整力などを事前に確認しましょう。

また、試作段階から納品後のフォローまで一貫した支援が受けられるか、定期的な振り返りや改善提案を行う姿勢があるかも確認すると、より安心して委託できます。海外展開を視野に入れる場合は、輸出サポートや現地法規制への対応力があるメーカーを選ぶと、輸出手続きや現地基準の適合確認といった煩雑な作業の負担を軽減でき、スムーズな市場進出につながります。

OEMメーカーとの連携がいかに商品力や販売力の向上につながるのか、山田製薬株式会社と株式会社トキワ、2つの事例をもとに解説します。

山田製薬株式会社は、明治43年の開業以来、漢方製剤から医薬部外品、化粧品、衛生品分野へと事業を広げ、着実に進化を遂げてきたOEM・ODMメーカーです。総合毛髪企業として長年業界をリードする東証上場企業「アートネイチャー」からも信頼され、ヘアカラートリートメントのリニューアルに伴うOEM製造を毎年継続的に受注しています。

両企業は長期にわたって連携し、信頼性を築き、短いスパンで新しい価値を消費者に提供することに成功しました。消費者からのフィードバックを迅速に反映し、処方を柔軟に変更する姿勢が、常に高い満足度を維持する要因となり、ブランドおよび商品のロングヒットにつながっています。

また、あえてOEM・ODMメーカーに依頼し、企画や開発段階で意見や提案を取り入れ、商品の品質向上やスピーディーな市場投入を実現しています。

出典：山田製薬株式会社「LABOMOヘアカラートリートメントができるまで」 株式会社アートネイチャー様」

株式会社トキワは、処方開発と容器設計を同時に進めることで、開発期間の短縮と製品の高品質化を両立させる化粧品OEMメーカーです。GMPに準拠した徹底した品質管理体制のもと、「人生も、世の中も、ナナイロに。」を掲げる株式会社メディアジーンのクリーンビューティーブランド『7NaNatural（ナナチュラル）』の化粧品製造を担いました。

天然由来成分100%にこだわり、鉱物油や石油系界面活性剤など7つの化学成分を一切使わない高機能製品を開発しました。特にカラースティックは、インフルエンサーとのコラボやSNSを活用した販促が功を奏し、半年で4,000本以上の販売実績を上げる成功例となっています。

出典：株式会社トキワ「化粧品OEMメーカートキワの成功事例｜商品開発のポイント」

化粧品OEMを活用した事業を成功させるには、単に製品を作るだけでなく、戦略的なマーケティング、持続可能な利益計画、そして信頼できるOEMメーカーとの連携が不可欠です。製造から販売までのフローにおいて無駄を無くし、製造コストやリソースを効率化しましょう。

OEMを活用する際、自社ブランドのビジョンやポジショニングを明確にすることは最優先事項です。どのような価値をどのターゲット層に届けたいのか、ブランドとして市場でどの立ち位置を目指すのかという軸が定まっていないと、製品開発やマーケティング戦略がブレやすく、ターゲット層への訴求力が弱まります。

例えば、「敏感肌向け低刺激コスメ」「環境配慮型オーガニック製品」などブランドの個性を定義することで、OEMメーカーとの協業もスムーズになり、製品仕様や訴求ポイントが一貫したものになります。結果的に、ブランドの信頼性向上やファンの獲得にもつながるでしょう。

化粧品OEMを活用すれば自社工場の建設や設備投資は不要ですが、製品原価、開発費、資材費、試験費用、物流費など、さまざまなコストが発生します。特にロット数によっては製品単価が大きく変動するため、総コストを正確に把握した上で、現実的かつ持続可能な利益計画の立案が必要です。

また、初期の見積もり段階でOEMメーカーと綿密に協議し、無駄を省く工夫も重要です。デジタル広告やSNS活用といった費用対効果の高いマーケティング手法を取り入れ、限られた予算で最大の効果を上げる仕組みを整えると、事業の安定性が高まるでしょう。

化粧品OEM事業を長期的に成功させるには、OEMメーカーとの良好なパートナーシップの構築が欠かせません。単に価格や納期といった短期的条件だけでなく、ブランドの価値観や目指す方向性を共有できるメーカーを選び、長期的な信頼関係を築きましょう。

初期開発から発売後まで定期的に打ち合わせを行い、開発進捗や市場トレンド、顧客の声を共有し合うことで、より良い製品づくりが可能になります。また、OEM戦略は技術革新や市場変化に合わせて柔軟に見直す姿勢を持ちましょう。

例えば、複数のOEMメーカーを製品ラインや地域によって使い分けるといった戦略は、メーカー構成の最適化を目指す際に有効です。

化粧品OEMの活用により、自社工場を持たずに高品質な化粧品を効率的に製造し、タイムリーに市場に投入できます。初期投資の削減や多様な製品開発ができる一方で、依頼先の選定やコスト管理、ブランド戦略の明確化など、慎重な準備と計画が成功の鍵となります。

OEMメーカーの選定では、実績、品質管理体制、サポート内容など多角的な視点からの検討が重要です。展示会や業界イベントを活用して最新トレンドや信頼できるOEM企業の情報を集め、納得のいくパートナーと共にブランドの成長を目指しましょう。